宗教者平和大使協議会・IAPD-Japan主催の第113回超宗教フォーラムが2月12日、全国各所をオンラインで接続して開催され、神道、仏教、キリスト教を代表する宗教者や各分野の平和大使など約80人が集いました。今回のフォーラムは、国連「異教徒間の調和週間」（UN World Interfaith Harmony Week）」（2011年以降、毎年2月の第1週）の記念行事として宗教者が共に祈り、UPFのビジョンを確認しながら共に手を携え、平和実現に向けた具体的取り組みを模索する目的で、毎年この時期に行われているもの。

神職の奈良泰秀・宗教者平和大使協議会副会長のあいさつに続き、「平和の祈り」の時間が持たれました。イスラムを代表してフマユン・ムガール氏の祈りに始まり、仏教、神道、キリスト教の代表者による祈りがこれに続きました。最後にUPF創設者の祈りが捧げられました（＝写真下）。

続いて、魚谷俊輔UPF-Japan事務総長が「UPFの歴史と超宗教平和運動」と題して「異教徒間の調和週間」の意義と、超宗教運動に関するUPFの活動について講演しました。

魚谷事務総長は、UPFの創設以前から文鮮明総裁が主導していた超宗教運動について紹介。UPFの前身組織である世界平和超宗教超国家連合（IIFWP）の創設や、米ニューヨークの国連本部で行ったIIFWP主催の「アセンブリ2000」の席上、文総裁が提案した、国連の上院として世界の宗教指導者たちによって構成される「超宗教議会」の設立について言及しました。

魚谷事務総長は、世界の人口の8割が何らかの宗教を持っているにもかかわらず、国際平和機構としての国連自体が反宗教的なイデオロギーによって運営されているという問題点について指摘。文総裁が提唱した「超宗教議会設立」のビジョンはその後、フィリピンが2006年、48カ国の協賛国と提出した「国連システム内にグローバルな宗教間・文明間・文化間の対話を実施するための部署を設置する」との決議案が国連総会において全会一致で採択される形で具体化しました。

講演の後、IAPD-Japanコーディネーターの石丸志信・世界平和宗教連合会長が活動報告をし、超宗教フォーラムなどを通じて10年間にわたって行われてきた国連「異教徒間の調和週間」をサポートする取り組みと、2020年以降のIAPDの活動を振り返りました。

その後、オンラインで結ばれた各現場から活動報告が行われました。

聴行庵の東和空住職は広島での活動を報告。1月22日に核兵器禁止条約が批准されたことにも触れ、広島の宗教者にとっては意味があり、希望を含んだ出来事だったと振り返るとともに、毎年8月6日の「原爆の日」に、条約に署名した86カ国から集めた水を平和の象徴として献ずる活動を計画していることも明かしました。

今回のフォーラムを総括して、IAPD−Japanの川上与志夫会長が所感を述べました。川上会長は、異なる宗教間では違和感を覚えることもあるが、違いがあるからこそ自分を見つめ直すことができるとし、各宗教を認めあって、お互い尊敬しあっていくという文総裁の考え、実践にあらためて感動したと述べました。

また、ヴィクトル・ユーゴーの「愛は行動である」という言葉を紹介し、祈りも行動であると強調。祈りは祈願である前に神を賛美し、感謝すること。その次に祈願、そして行為となること。その上で神を動かすことができるのではないかと述べ、小さなことを自分たちから始めていこうと参加者を激励しました。

参加者は最後に、UPF創設時の文総裁の基調講演文（「天宙平和統一王国創建の真なる主人Ⅰ」=2006年4月10日）を読み、UPFのビジョンを共有しました。