UPF米国は2月4日、米国ムスリム多宗教女性エンパワーメント協議会（AMMWEC）、パキスタン・ラウンドテーブルと共催で、国連が定める「世界異教徒間の調和週間」（毎年2月の第1週）を記念するディナー・プログラムを開催しました。
同プログラムには、65人の宗教指導者、市民指導者が参加。その中には、1月30日から31日にかけて開催された国際信教の自由（IRF）サミットに参加したパキスタン代表団28人も含まれていました。その他、地元のキリスト教牧師、イスラム教指導者、市民リーダー、そして元駐日パキスタン大使のタキール・フサイン氏とラフィア夫人も参加しました。
UPF-USAの長年の友人であるAMMWECの会長兼CEOのアニラ・アリ女史は、AMMWECの活動について紹介。同団体がこれまで、宗教に関係なく、女性や子供たちがより良い教育を受ける機会を与えてきたと述べた。アリ女史は、「私たちの活動は決して十分ではない。女性やマイノリティに力と機会を与えることができる国は、成長し繁栄するだろう。私の国パキスタンが、他のすべてのイスラム諸国にとって模範的な国になることを願う」と述べました。
主催団体を代表してあいさつしたUPFのマイケル・ジェンキンス会長は、世界各国で信教の自由が脅かされている現状について言及し、「私たちは信教の自由と協力のために共に立ち上がらなければならない。また、世界中で起こっていることを憂慮しなければならない。キリスト教、イスラム教、ヒンズー教、その他の信仰共同体が問題を抱えている。問題は決して単純ではない。自由と平和の源であるアッラー、すなわち神を尊重しなければならない」と述べました。
その上で、プログラムの意義について、「今夜、キリスト教徒、イスラム教徒、ヒンズー教徒、その他の信仰の指導者たちが集い、互いを敬い、尊重し合うことに、私は大きな希望を感じる」と強調しました。