UPFフィリピンは2月6日、オンラインイベント「フィリピン希望前進大会100万人大会」を開催しました。大会は同国の行政機関や学校、地方自治体など100を超える機関との提携によって実現したもの。
63カ国を結び、数百万人が視聴したイベントの模様は、フィリピン公共放送「PTV4」で生中継されたほか、各種ソーシャルメディア、全国各地の提携ラジオ局やケーブルテレビなどでも放送されました。
国連「異教徒間の調和週間」（UN World Interfaith Harmony Week）」を記念して開催されたイベントでは、新型コロナウイルスパンデミックや気候変動による災害で被害を受けた世界の人々への癒しを目的に企画されました。
プログラムは国内の異なる宗教の指導者による平和と癒やしの祈りから始まりました。続いて、UPFアジア太平洋の堀正一共同議長が歓迎のあいさつを述べました。
UPFでは、共同創設者である韓鶴子総裁のビジョンとリーダーシップのもと、昨年11月にフィリピンを襲った台風で被害を受けたコミュニティを支援するためのプロジェクト「True Love in Action」に取り組んできました。救援活動に加え、フィリピン政府の社会福祉開発省（DSWD）を通じて、4万ドルを寄付しました。
この日の大会にメッセージを送った韓総裁は、台風で被害を受けた人々への見舞いの言葉とともに、支援の協力を訴えました。また、世界が真に復興し平和を築くためには、次代を担う青少年の人格教育の基盤を強化し、安定した愛に満ちた家庭を築く必要があると強調しました。
大会には、同国のロドリゴ・ドゥテルテ大統領がビデオメッセージを送りました（写真下）。
ドゥテルテ大統領はUPFの活動を称賛するとともに、大会に対し、「災害によって深刻なダメージを受けた多くの人々に支援の手を差し伸べてくれた努力に感謝する」と述べました。また、将来の世代のために利益と育成のために、各界リーダーが市民が一丸となって取り組まなければならないと指摘しました。
フィリピン元下院議長で、現在はUPFのプロジェクトである世界平和議員連合（IAPP）の国際共同議長を務めるホセ・デ・ベネシア氏（写真下）は、メッセージの中で、新型コロナ禍や自然災害の脅威が国や地域を覆う中で、UPFのような国境を超えた組織による連帯、協力の必要性を訴えました。
