国連が定める「世界異教徒間の調和週間」（毎年2月の第1週）に合わせ、UPFタイは1月27日、「平和な社会づくりに向けた宗教の役割」をテーマとした記念行事を開催しました。
バンコク市内の会場をメインに、オンライン参加者を含め、約250人が参加しました。UPFタイは2011年に「超宗教協議会」を創設。以降、同週間を記念する行事を毎年実施しています。
冒頭、UPFタイのテルドサック・マローム会長が歓迎の辞を述べ、国連「調和週間」のこれまでの歴史とともに、世界平和のために様々な宗教が協力を促進することの意義について語りました。
その後、4つの宗教の代表をする指導者が平和のメッセージと祈りを捧げました。
最初に仏教を代表し、マハーチュラロンコーンラージャウィタヤーライ仏教大学のプラ・クル・サタラタナ・ブンディット理事がメッセージを送りました。「いかなる宗教を信じていても、全人類に平和と幸福をもたらそうとしている目的は変わらないもの。平和と幸福が全世界の人々と共にあるよう、祈りを捧げよう」。
キリスト教のスラポール・ブーンプラタム牧師は、「タイだけでなく、全世界の平和と結束を促進するために、私たちが一堂に会することは喜ばしいことだ」と述べました。
宗教者の祈祷に続き、UPFアジア太平洋のエク・ナス・ダカール議長が登壇。UPF創設者の文鮮明・韓鶴子総裁夫妻が、2000年8月に米国国連本部で国連システムの中に「超宗教議会」設立を提唱したことなどを紹介。また、近年では、宗教指導者の連帯と協働を促進するために、UPFの主要プロジェクトの1つとして「平和と開発のための宗教者協議会（IAPD）」を設置し、世界的なネットワークづくりを進めていることをしている説明しました。
基調講演を行なったUPFインターナショナルの梁昌植議長は、「各宗教・宗派に違いがあったとしても、核となる目的は恒久平和の実現にある。こうした共通認識の上に立ち、すべての宗教者は自身の宗教だけを貴ぶのではなく、他の宗教も尊重し、敬うべきだ」と強調しました。