宗教者平和大使協議会・IAPD-Japan主催の第125回超宗教フォーラムが2月6日、全国各所をオンラインで接続して開催され、神道、仏教、イスラーム、キリスト教を代表する宗教者平和大使、有識者ら約60人が参加しました。
国連の「World Interfaith Harmony Week（世界異教徒間の調和週間）」（毎年2月の第1週）を記念して毎年この時期に行っているフォーラムは、戦争や国内の紛争、分断の危機が世界を覆う中で、宗教者が世界平和の実現に向けて宗教・宗派・教派を超えてともに祈り、対話と連携を深める必要性について再確認することを目的としています。
これに加え、日本では今年、誰もが新しい年の平穏と多幸を願う元日に能登半島沖を震源とする大地震が発生し、石川県を中心に広範囲で家屋倒壊や津波などの被害が発生したことを受け、今回のフォーラムでは「能登半島地震追悼復興、平和統一の祈り」をテーマに掲げ、犠牲者を追悼し被災地の復興のための祈りを捧げました。
フォーラムではまず、IAPD-Japan役員で石川県在住の牧師が開会の辞を兼ね、地震発生時の様子や被災地の声を報告しました。続いて、石川県平和大使協議会の関係者（金沢市在住）が、現在までの被災地の状況を報告（ビデオメッセージ）。2人の報告を受けて、祈りの時間に移りました。
神道、仏教、イスラーム、キリスト教を代表する指導者6人が順に祈りを捧げたほか、UPFの友好団体である平和統一聯合の有志が「アッシジの聖フランシスコの平和の祈り」の荘厳な合唱を披露しました。
祈祷の後、司会の石丸志信IAPD-Japanコーディネーター（世界平和宗教連合会長）がUPF創設者、文鮮明総裁による「宗教による世界平和」のメッセージを朗読しました。
続いて、UPF-Japanの梶栗正義議長が基調講演を行いました。梶栗議長は、希望に満ちた新年を祝う正月に、大地震と羽田空港での飛行機事故の天災と人災が相次いで起こったことを受け、あらためて天を畏れ、敬う気持ちとともに、人々の心を一つにする絆と祈りが復興の力となることを強調しました。
また、梶栗議長は今年1月30日から米ワシントンで開かれた「国際宗教の自由フォーラム（IRF）サミット2024」に参加した際の様子を紹介。基本的人権の根幹をなす信教の自由を守るための米欧を中心としたネットワークに力づけられ、民主主義を守るための決意と努力を実感したと語りました。また、日本でも社会の安定と絆を強めるために、宗教の大切さがより深く理解されるよう、IAPD-Japanを中心とする宗教者平和大使の役割の重要性についても言及しました。
さらに議長は、今日の朝鮮半島情勢に触れ、南北の平和統一のためにはこの地域に対する宗教を基盤とした価値観の啓発が急務だと強調しました。
フォーラムは結びとして、UPF創設者の祈りを唱和し、終了しました。