UPFトルコ主催の有識者会議が10月21日、イスタンブールにあるUPF平和大使館で開催されました。UPF欧州・中東のジャック・マリオン共同議長を招いた同会議には、中東地域で活動する平和大使約20人が参加しました。
会の冒頭、参加者はここ数カ月の間に中東地域で起こった戦争や自然災害によって命を落とした人々に黙祷を捧げました。
その後、UPF中東のデビッド・フレーザー・ハリス事務総長が歓迎の辞を述べました。ハリス事務総長は、トルコを含めた中東地域の平和と発展のため、有識者が一つの場に集まり議論することの意義を強調。また、他の団体と協力して行ってきた震災や水害復興のための支援活動について報告し、今後も平和大使がそれぞれの専門分野を活かしながら連携を強化し、支援の和を広げようと呼びかけました。
ハリス事務総長は、今後もUPFが世界平和に寄与する活動を継続的に行うことを表明。最後に、UPFインターナショナルがこのほど発表した声明文「イスラエルとガザに対する対応と行動への呼びかけ」を読み上げました。
続いて、マリオン共同議長がスピーチを行いました。議長は、UPF創設者である文鮮明総裁が2001年、初めて平和大使を任命した際のメッセージを紹介。世界平和の実現のために総裁が提唱する、「他者のために生きること」「家族の基本的役割」「宗教間協力の重要性」「国連が果すべき役割」などのテーマについて説明しました。
会の最後には、大学教授など5人の有識者が平和大使に任命され、マリオン共同議長から任命状が手渡されました。
