UPFの6分野プロジェクトのうち、国際平和言論人協会（IMAP）と国際平和経済開発協会（IAED）は5月4日、韓国・ソウルで開催されたピースサミット2023の一環として、合同の分科会セッションを行いました。
「世界平和文化に向けて：メディアと経済の役割」をテーマに開催された今回のセッションには言論分野と経済分野の専門家が登壇し、それぞれ自身の考えを述べました。
ブラジル・サンパウロ記者協会のセルジオ・レド氏は、平和文化の構築におけるメディアの重要性について語りました。レド氏は、「価値観が、物質主義やイデオロギー的なご都合主義によってボイコットされ、葬り去られようとしているときこそ、真実、公正さ、倫理に対する高い基準を持つメディアが必要だ」と強調しました。
米ワシントン・タイムズ記者であるガイ・テイラー氏（＝写真右）は、事実に基づいた報道と、ニュース・オピニオン双方における「節度」を守ることで、メディアはその仕事を果たすと述べました。また、メディアの「独立性」（政府資金がメディアやプロジェクトをバックアップしている場合は「透明性」）の重要性にも言及。さらに、メディアが「真実と誠実さを深く尊重」することで、国民は質の高い情報サービスを享受できると付け加えました。
カナダ・マレーシア人協会会長のレオン・ビー・リー氏（＝写真左）は、今日、情報媒体は印刷物からテレビ・ラジオ、そしてソーシャルメディア、ウェブサイト、モバイルアプリケーションへと変貌を遂げたことに言及しました。一方でそうしたメディアが社会の相互理解や平和、尊敬の文化を促進する代わりに、「ステレオタイプのニュースを作り出し、批判的な考えをを強化する」こともできるようになったと指摘。メディアは「諸刃の剣」であると述べました。
また、パナマの法学・政治学教授であるホルヘ・アルベルト・セバージョス・ロドリゲス氏（＝写真右）が登壇。観光業と広範な銀行システムの構築を通じて経済的繁栄を築いたパナマの取り組みについて概説しました。
このほか、ドミニカ共和国でジャーナリスト、テレビプロデューサーであるジャーマン・ヤエル・フェリス氏（＝写真左）がスピーチしました。フェリス氏はメディアに対し、社会問題に共感しつつも、大事なのは公平であることと、質の高いコンテンツを追求することであると指摘。メディアの現在の課題として、「いいね！」などの肯定的評価、名声や金銭面などの過度な追求について指摘しました。