UPFなどが参加「GFHS年次総会」

第16回人間の居住地に関するグローバル・フォーラム（GFHS 2021）の年次総会が10月27日から3日間、オンライン形式で開催されました。「健康的で回復力のあるカーボンニュートラルな都市に向けたグリーン変革とイノベーションの加速」をテーマに、世界都市デーにちなんで行われたもので、UPFをはじめとする24の国際機関、NGOなどが共催および協力団体として参加しました。

会議では、10の主要課題について詳細な議論が行われ、科学的な解決策や持続可能な開発の実践と革新の優れた事例が共有されました。2021年の国連気候変動会議（COP26）の数日前に開催された今回のフォーラムは、COP26の目標達成に向けて積極的な貢献を果たしました。

フォーラムでは、国際機関のトップ、政府高官、主要都市の首長、著名な専門家や学者、企業経営者など、100人を超えるリーダーが講演を行いました。生物多様性条約（CBD）事務局長のエリザベス・マルマ・ムレマ女史、GFHS議長で元国連事務次長・上級代表のアンワルル・チョードリー大使、世界気象機関（WMO）を代表して副事務局長のエレナ・マナエンコバ博士、国連地域開発センター（UNCRD）所長の遠藤和重氏などが登壇しました。

異常気象、汚染、生物多様性の損失、パンデミックなどの脅威に直面している世界は、持続可能な開発目標（SDGs）の達成という厳しい課題を抱えています。このような状況の中、フォーラムでは、緑への移行とイノベーションを加速させることで、都市の安全性、回復力、包括性、持続可能性を向上させることを呼びかけました。また、GFHS2021は気候危機への対応、特にカーボンニュートラルな都市の実現に向けた行動の加速、持続可能な開発の実現に向けて、より一層の努力を行うことを求めました。

フォーラムは世界の約600のメディアが3日間のフォーラムを取材し、6大陸68カ国、10万人以上の人々が参加しました。