宗教者平和大使協議会・IAPD-Japan主催の第112回超宗教フォーラムが11月12日、全国各所をオンラインで接続して開催され、神道、仏教、キリスト教を代表する宗教者や各分野の平和大使など約20人が集いました。

参加者紹介のあと、UPF−Japanの小笠原員利教育局長(=写真下)が「日本の未来と家庭再建」と題して講演しました。

小笠原局長は、日本が直面する少子化による人口減少の問題について、その原因とされる非婚化や晩婚化、離婚増加の傾向をデータをもとに説明しました。こうした状況の背景として、小笠原局長は、個人を大切にするライフスタイルや価値観の変化をあげ、結婚や家族が大切に扱われなくなったと指摘しました。

少子高齢化、人口減少の弊害として、日本経済の縮小や国際的地位の相対的低下が指摘されるなか、より本質的な課題として、小笠原局長は一人暮らしの高齢者や「ひとり親」家庭の増加による、社会を支える家族機能の低下を強調しました。

また、小笠原局長は「3人に1人に結婚願望がない」とされる日本の若者について、結婚を支える共同体が弱体化していることや、大人社会の結婚・家庭文化が衰退していることが背景にあると分析。大人が家族の喜びを伝えることや、結婚観の見直し、結婚・家族を価値視するコミュニティづくりの大切さを訴えました。その上で小笠原局長は、日本社会において、宗教が結婚を大切にする文化の育成に果たしてきた役割について強調しました。

その後の質疑応答では、参加者から「経済優先社会の弊害が出ている」「コロナによって、自然の摂理について考え、価値観を見直す機会になった」「宗教の役割を含め、転換の時期に来ていると実感した」といった声が上がりました。

次にIAPD-Japanコーディネーターの石丸志信・世界平和宗教連合会長が活動報告をし、8月以降のIAPDの活動を振り返りました。

参加者らは最後に、UPF創設時の文総裁の基調講演文(「神様の理想世界と平和理想世界王国Ⅰ」=2005年9月12日)を読みながら、UPFのビジョンを学ぶ時間を持ちました。